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【2023年】大阪でおすすめのバーチャルオフィス16社を徹底比較

【2023年】大阪でおすすめのバーチャルオフィス16社を徹底比較

オフィススペースがなく、事業のための住所と連絡先のみを借りられるのがバーチャルオフィスです。

バーチャルオフィスには物理的なオフィススペースが含まれないため料金が安く、大幅にコストを削減できるでしょう。そのため、個人事業主から法人までさまざまな事業者がバーチャルオフィスを利用しています。

しかし、バーチャルオフィスはたくさんの業者が参入しており、選び方に迷う人は多いです。バーチャルオフィスのサービスによって料金や主なサービス内容などは異なります。バーチャルオフィスの選び方を誤ると、運営会社が突然倒産したり、法人口座の開設ができなかったりするリスクがあるのです。

本記事では大阪でバーチャルオフィスを選びたい方のためにおすすめのバーチャルオフィス16社を徹底比較しました。大阪でのバーチャルオフィス選びの参考にしてください。

目次

大阪でおすすめのバーチャルオフィス16社を徹底比較

大阪にあるおすすめのバーチャルオフィス16社を以下にまとめました。

初期費用や料金プラン、法人登記できるかどうかといった項目を比較しています。

以下で大阪のバーチャルオフィスを総合的に比較して、目的や予算に合わせて最適なサービスを選びましょう。

スクロールできます
オフィス名初期費用料金プラン(税込)法人登記オフィス場所主サービス運営会社
DMMバーチャルオフィス保証金:5,000円
入会金:5,000円
660円~あり銀座/渋谷/大阪梅田/福岡天神/名古屋住所貸し、固定電話、郵送物転送、電話代行、ホームページ作成など合同会社DMM.com
GMOオフィスサポート無料転送なしプラン:660円/月(法人登記不可)
月1転送プラン:1,650円/月(法人登記可)
隔週転送プラン:2,200円/月(法人登記可)
週1転送プラン:2,750円/月(法人登記可)
転送なしプラン以外ならば可能東京(渋谷・新宿・銀座・青山・秋葉原) / 神奈川 /
名古屋 / 大阪梅田 / 京都 / 神戸 / 福岡(天神・博多)
住所利用、法人登記、郵便物転送、ビジネス支援サービス、銀行紹介GMOオフィスサポート株式会社
ワンストップビジネスセンター10,780円エコノミープラン:5,280円
ビジネスプラン:9,790円
プレミアムプラン:16,280円
あり東京都(青山、表参道、六本木、新宿など)/大阪府(心斎橋、梅田、本町)/横浜/川崎/札幌/福岡/名古屋など法人登記、郵便物受取・保管・転送、電話転送、電話秘書代行、来客対応、貸し会議室など株式会社ワンストップビジネスセンター
THE HUBVirtual:33,000円Virtual:3,300円~あり東京都(品川、新宿など)/名古屋(丸の内)/大阪(中央区、吹田市)など全国主要エリアに展開住所利用、法人登記、郵便受取、週1回郵便転送、電話秘書、会社設立代行など
nex株式会社
コモンルーム無料5,500円あり梅田/中津/四条烏丸法人登記、郵便物受け渡し、店舗写真利用、郵便物転送、電話番号の貸与共栄商事株式会社
Karigo5,500円~ホワイトプラン:3,300円~
ブループラン:8,800円~
オレンジプラン:10,400円~
あり東京(銀座、新宿、渋谷など)/北海道(札幌)/神奈川(横浜、関内など)/名古屋/大阪(中央区、西区)など全国各地住所貸し、荷物受取、転送電話、電話代行など株式会社Karigo
CENTER OFFICE5,000円月額5,000円あり本町、御堂筋住所利用、郵便物転送、秘書代行、事務代行、サテライトオフィス、社名プレート掲示など株式会社アドブレインズ
Katanaオフィス11,000円7,700円あり関西エリア(淀屋橋、大阪谷町)/関東エリア(渋谷、六本木、船橋)住所利用、法人登記、郵便受取・転送、全拠点のフリースペース利用株式会社オドラナ
Busico.5,500円6,600円あり梅田/銀座住所利用、有人受付、電話転送、FAX転送、郵便物保管、郵便物転送、会議室ビットスター株式会社
Palmyre入会金:5,500円
デポジット:10,000円
3,300円あり大阪(梅田、日本橋)/東京(渋谷、秋葉原、吉祥寺)、福岡(天神)、神奈川(川崎)転送電話、郵便物都度転送、郵便物転送(1週間)、共有FAX、専用FAX、レンタルWi-Fi、契約書発行株式会社みなと
ルミエ9,700円3,800円コース
4,300円コース
8,600円コース
あり大阪梅田/三宮/神戸住所利用、郵便受取・転送、共有FAX、固定電話付与、会社登記代行、税理士紹介CSネット有限会社
SOUHATSU11,000円スタンダードプラン:6,600円あり(スタンダードプランのみ)大阪(福島区、東区)/埼玉(大宮区、南浦和)、名古屋住所貸し、郵便物受取、郵便物転送、法人登記創発株式会社
HARVEST4,500円~ベーシックプラン:4,500円
スタンダードプラン:8,800円
ビジネスプラン:15,750円
ビジネストッププラン:21,000円
あり大阪(梅田、心斎橋、日本橋など)/福岡(博多区)/神戸(中央区)/京都(中央区)/名古屋(瑞穂区)/東京(港区)住所利用、法人登記、郵便物受取、メール通知、郵便物保管、郵便物転送、共用FAX、専用電話、電話代行など合同会社ハーベスト
Blue+9,980円4,180円あり大阪梅田住所利用、郵便物受取・保管、メール通知、郵便物の転送、共用FAX株式会社ティーエスピー
Regus(リージャス)10,890円~16,900円~あり全国170拠点以上
大阪(難波、阿倍野区、淀川区など)
住所利用、専用電話、郵便物・電話の転送、ボイスメール、個室オフィス日本リージャスホールディングス株式会社
サーブコープ100円貸し住所パッケージ:9,600円~
バーチャルオフィスパッケージ:19,200円~
あり大阪(心斎橋、梅田、江戸堀、南船場)/東京(丸の内、大手町、日本橋、新宿など)/横浜/名古屋/福岡住所利用、郵便物や宅配物の受取・管理、秘書・ITサポート、固定電話番号、電話応対・転送、多機能ボイスメール、コワーキングスペース・個室オフィスサーブコープジャパン株式会社
※金額は全て税込価格

DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィス
スクロールできます
オフィス名DMMバーチャルオフィス
初期費用保証金:5,000円
入会金:5,000円
料金プラン(税込)660円~
法人登記あり
オフィス場所銀座/渋谷/大阪梅田/福岡天神/名古屋
主サービス住所貸し、固定電話、郵送物転送、電話代行、ホームページ作成など
運営会社合同会社DMM.com
※金額は全て税込価格

DMMバーチャルオフィスは、合同会社DMM.comによって運営されているバーチャルオフィスです。

東京都内を中心に名古屋や大阪梅田、福岡など主要都市の住所を月額660円からビジネスで利用できます。

到着荷物は写真通知してくれて、転送にも対応してくれるのがメリットです。

会員専用サイトを用意しており、郵送物転送関連や請求内容について確認できます。

メガバンクと提携しており、法人口座の開設実績は豊富です。メガバンクからネットバンク、地方銀行まで法人口座の開設の実績があります。

月額料金は660円からであり、格安で利用できるバーチャルオフィスです。

GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポート
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オフィス名GMOオフィスサポート
初期費用無料
料金プラン(税込)転送なしプラン:660円/月(法人登記不可)
月1転送プラン:1,650円/月(法人登記可)
隔週転送プラン:2,200円/月(法人登記可)
週1転送プラン:2,750円/月(法人登記可)
法人登記転送なしプラン以外ならば可能
オフィス場所東京(渋谷・新宿・銀座・青山・秋葉原) / 神奈川 /
名古屋 / 大阪梅田 / 京都 / 神戸 / 福岡(天神・博多)
主サービス住所利用、法人登記、郵便物転送、ビジネス支援サービス、銀行紹介、
運営会社GMOオフィスサポート株式会社
※金額は全て税込価格

GMOオフィスサポートはGMOオフィスサポート株式会社が運営するバーチャルオフィスサービスです。

初期費用や保証料が0円であり、月額費用のみで利用できます。全部で4つのプランを用意していて、3つのプランで法人登記が可能です。

オフィスの場所は全国13ヶ所であり、主要エリアの都市部にオフィスが位置しています。大阪の梅田にオフィスがあり、大阪駅から徒歩4分でアクセスしやすいです。

住所利用や法人登記、郵便物転送に加えて、ビジネス支援サービスや銀行紹介といったサービスを提供しています。バーチャルオフィスとして基本的なサービスが整っているのが特徴です。

GMOあおぞらネット銀行がグループ銀行のため、スピーディーに法人口座の開設をサポートしてくれます。法人口座の開設実績は豊富です。

提携先の税理士の紹介や法人設立代行サービスの紹介、固定電話番号サービスの紹介など充実したビジネス支援サービスを提供しています。

会議室の利用が不要であり、電話応対のサービスも必要のない方にGMOオフィスサポートはおすすめです。

ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンター
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オフィス名ワンストップビジネスセンター
初期費用10,780円
料金プラン(税込)エコノミープラン:5,280円
ビジネスプラン:9,790円
プレミアムプラン:16,280円
法人登記あり
オフィス場所東京都(青山、表参道、六本木、新宿など)/大阪府(心斎橋、梅田、本町)/横浜/川崎/札幌/福岡/名古屋など
主サービス法人登記、郵便物受取・保管・転送、電話転送、電話秘書代行、来客対応、貸し会議室など
運営会社株式会社ワンストップビジネスセンター
※金額は全て税込価格

ワンストップビジネスセンターは株式会社ワンストップビジネスセンターの運営するバーチャルオフィスサービスです。

全国38拠点に展開していて、どのオフィスも駅近の一等地に位置しています。全国の主要都市を網羅しており、大阪にあるのは心斎橋と梅田、本町の3拠点です。

法人登記や郵便物受取・保管・転送、電話転送などバーチャルオフィスに求められるサービスに対応しています。電話秘書代行や来客対応のサービスもあるのがメリットです。

バーチャルオフィスの利用者専用の貸し会議室の提供も行っています。完全個室の会議室であり、商談やセミナー、各種教室への活用が可能です。ワンストップビジネスセンターのどの拠点と契約しても、全国の拠点のレンタル会議室を同一料金で利用できます。

プランは3つ用意されていて、電話転送や電話秘書代行の有無で料金が変わるのが特徴です。それぞれの目的に合わせたプランを選べます。

いずれのプランでも毎週1回の郵便物無料転送のサービスがついてくるため便利です。週1回の郵便物転送は手数料・送料無料のため、郵便物をまとめて無料で転送してもらうことができます。

THE HUB

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オフィス名THE HUB
初期費用Virtual:33,000円
料金プラン(税込)Virtual:3,300円~
法人登記あり
オフィス場所東京都(品川、新宿など)/名古屋(丸の内)/大阪(中央区、吹田市)など全国主要エリアに展開
主サービス住所利用、法人登記、郵便受取、週1回郵便転送、電話秘書、会社設立代行など
運営会社nex株式会社
※金額は全て税込価格

THE HUBはnex株式会社の運営するレンタルオフィス・バーチャルオフィスのサービスです。

3つのプランがあり、「Virtual」のプランが一般的なバーチャルオフィスのサービスに対応しています。

「Virtual」は住所利用・法人登記が可能であり、全国各地の拠点から最適なオフィスを選べるのが魅力です。大阪には中央区と吹田市に拠点があります。

さらに「Virtual」では、有料サービスとしてフロント郵便受取や週1回郵便転送、電話秘書、会社設立代行などのサービスを利用できます。

また、「Virtual」のプランでも全国にあるTHE HUBのワークスペースを固定費0・従量制で利用可能です。たとえば、出張先のワークスペースを利用して商談や会議などができます。

全国各地に拠点があり、ワークスペースや会議室を気軽に利用できるため、出張を頻繁に行う方や必要なときにワークスペースを活用したい方におすすめです。

コモンルーム

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オフィス名コモンルーム
初期費用無料
料金プラン(税込)5,500円
法人登記あり
オフィス場所梅田/中津/四条烏丸
主サービス法人登記、郵便物受け渡し、店舗写真利用、郵便物転送、電話番号の貸与
運営会社共栄商事株式会社
※金額は全て税込価格

コモンルームは共栄商事株式会社が大阪で運営しているコワーキングスペース・バーチャルオフィスのサービスです。

オフィスは全部で3つで、大阪市北区の梅田と中津、京都市下京区の烏丸に所在しています。

初期費用は無料であり、最初に初月と翌月分の料金をまとめて支払うことで利用可能です。

提供している主なサービスは法人登記、郵便物受け渡し、店舗写真利用であり、郵便物転送と電話番号の貸与にオプションで対応しています。

ホームページや販促物などで店舗写真を利用したい場合に自由に使える店舗写真の提供をしているのが特徴です。

継続的なサービス提供を約束する営業保証制度を用意しており、利用開始後3年以内に運営終了する場合は遡って1年分の賃料などが全額返金されます。

各オフィスにはコンシェルジュが在中しており、郵便物の受け渡しから来店対応まで無料で対応しているのがメリットです。

大阪でビジネスを行っていて、住所利用だけではなく来客対応や店舗写真が必要な方におすすめできます。

Karigo

Karigo(カリゴ)
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オフィス名Karigo(カリゴ)
初期費用5,500円~
料金プラン(税込)ホワイトプラン:3,300円~
ブループラン:8,800円~
オレンジプラン:10,400円~
法人登記あり
オフィス場所東京(銀座、新宿、渋谷など)/北海道(札幌)/神奈川(横浜、関内など)/名古屋/大阪(中央区、西区)など全国各地
主サービス住所貸し、荷物受取、転送電話、電話代行など
運営会社株式会社Karigo
※金額は全て税込価格

Karigo(カリゴ)は全国各地に拠点を展開しているバーチャルオフィスサービスです。大阪には中央区と西区に店舗があります。

全部で3つのプランがあり、必要なサービスのみを含まれるプランを選ぶことで費用を抑えられるでしょう。

対応しているサービスはプランごとに異なり、住所貸しや荷物受取、転送電話、電話代行などが主なサービスです。

転送電話のサービスは、電話番号が貸与されて、そこに着信された番号が指定の転送先に転送されるサービスとなっています。24時間365日転送に対応しているため、忙しい方も安心です。

電話代行は平日の9時~18時に対応しており、対応した内容はメールで確認できます。

また、Karigo(カリゴ)は各種代行サービスを用意している点も魅力です。会社設立代行に対応していて、提携先の司法書士・行政書士事務所の紹介を受けられます。提携先の紹介を受けることで各種登記手続きの代行するサービスもあり、時間の節約ができます。

バーチャルオフィスとして基本的なサービスをリーズナブルに提供しているのがKarigo(カリゴ)の特徴です。安価な料金でバーチャルオフィスを利用したい人におすすめできます。

CENTER OFFICE

スクロールできます
オフィス名CENTER OFFICE
初期費用5,000円
料金プラン(税込)月額5,000円
法人登記あり
オフィス場所本町、御堂筋
主サービス住所利用、郵便物転送、秘書代行、事務代行、サテライトオフィス、社名プレート掲示など
運営会社株式会社アドブレインズ
※金額は全て税込価格

CENTER OFFICEは株式会社アドブレイズによって運営されている大阪のバーチャルオフィスサービスです。

初期費用は申込金が5,000円かかり、月額料金は5,000円かかります。

社名プレート掲示のサービスを提供していて、制作費4,000円、月額費1,000円で社名の入ったプレートを掲げられることが可能です。

他には住所利用や郵便物転送、秘書代行、事務代行、サテライトオフィスといったサービスを提供しています。

サテライトオフィスサービスとは、CENTER OFFICEの各店舗にある個室や会議室を利用できるサービスです。来客との商談や出張時の拠点として利用できます。

秘書代行サービスは、電話受付を行い、内容を聞き取った上でメールなどで都度伝えてくれるサービスです。

CENTER OFFICEは大阪の本町と御堂筋に店舗があります。大阪の中心地に店舗があり、ビジネスに必要なブランド力と信頼を得られるでしょう。

CENTER OFFICEは法人登記の住所利用だけではなく、秘書代行や事務代行などを頼みたいときにおすすめできるバーチャルオフィスです。

Katanaオフィス

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オフィス名Katanaオフィス
初期費用11,000円
料金プラン(税込)7,700円
法人登記あり
オフィス場所関西エリア(淀屋橋、大阪谷町)/関東エリア(渋谷、六本木、船橋)
主サービス住所利用、法人登記、郵便受取・転送、全拠点のフリースペース利用
運営会社株式会社オドラナ
※金額は全て税込価格

Katanaオフィスは株式会社オドラナが運営しているバーチャルオフィスサービスです。

オフィスは関西エリアでは淀屋橋と大阪谷町、関東エリアでは渋谷と六本木、船橋に展開しています。

入会金11,000円、月額会費7,700円で利用できるサービスです。主なサービスは住所利用、法人登記、郵便受取・転送、全拠点のフリースペース利用に対応しています。

フリースペースの利用料金は1時間あたり330円です。フリースペースは全日7時または8時~21時まで利用可能であり、拠点により利用開始時間が異なります。

また、オプションとして電話番号やファックス番号の利用、電話応対代行、貸ロッカーの利用が可能です。電話応対代行は契約者のスタッフとして電話を受けて、メールで内容を連絡してくれます。

会議室の提供を行っており、分割利用に加えて全体貸し切りも可能です。会議だけではなく、セミナーやイベントなどに利用できます。

起業・経営サポートや会社設立サポート、無料顧問税理士サービスといったビジネスを応援するサービスを提供しているのも特徴です。起業や経営に不安を抱えている方は安心できます。

Katanaオフィスはフリースペースや会議室の利用を検討している方におすすめです。

Busico.

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オフィス名Busico.
初期費用5,500円
料金プラン(税込)6,600円
法人登記あり
オフィス場所梅田/銀座
主サービス住所利用、有人受付、電話転送、FAX転送、郵便物保管、郵便物転送、会議室
運営会社ビットスター株式会社
※金額は全て税込価格

Busico.はビットスター株式会社の提供するバーチャルオフィスサービスです。

銀座と梅田に店舗を展開しています。梅田店舗はJR大阪駅から徒歩5分、梅田各線からも徒歩圏内で利便性が高いです。

バーチャルオフィスのプランは初期費用が5,500円、月額料金は6,600円かかります。標準サービスとして住所利用や有人受付、FAX転送、郵便物保管に対応しているのが特徴です。電話転送と郵便物転送は別途費用がかかります。

Busico.は会員制度を採用していて、毎月8ポイントが付与される仕組みです。ポイントを利用して各店舗にある会議室を利用できます。ポイントを活用することで無料で会議室の利用が可能です。無料時間を超過した分については、1,100円/ポイントとして月額費用に加算されます。

Busico.は店舗の内覧に対応している点も特徴です。事前に申し込みを行うことで施設の内覧ができて、その場でスタッフに質疑応答することもできます。ただし、内覧をしなくてもBusico.のバーチャルオフィスを利用することは可能です。

大阪梅田の一等地にある住所でビジネスを始めたい方にBusico.はおすすめできます。

Palmyre

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オフィス名Palmyre
初期費用入会金:5,500円
デポジット:10,000円
料金プラン(税込)3,300円
法人登記あり
オフィス場所大阪(梅田、日本橋)/東京(渋谷、秋葉原、吉祥寺)、福岡(天神)、神奈川(川崎)
主サービス転送電話、郵便物都度転送、郵便物転送(1週間)、共有FAX、専用FAX、レンタルWi-Fi、契約書発行
運営会社株式会社みなと
※金額は全て税込価格

Palmyreは大阪や東京、福岡、神奈川に展開しているバーチャルオフィスサービスです。

入会金は5,500円かかり、さらにデポジットとして10,000円を払わなければいけません。デポジットは郵便物の郵送費の実費料金や押印代に使用するものです。月額料金は3,300円で、半年一括払いや1年一括払いを選ぶと月あたりの料金は安くなります。

基本サービスとして用意されているのは住所利用と郵便物の受取のみで、転送電話や郵便物転送、FAXの利用などはオプションとなる点に注意が必要です。1通1,100円で契約書の発行ができます。

大阪荷展開されているオフィスは梅田と日本橋の2つです。大阪梅田の店舗はJR大阪駅から徒歩3分にあり、利便性が高いです。大阪のビジネスの中心地にある住所で法人登記ができます。

基本プランは最低限のサービスのみであり、豊富なオプションが用意されているため、必要なサービスだけを選びたい方におすすめです。

ルミエ

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オフィス名ルミエ
初期費用9,700円
料金プラン(税込)3,800円コース
4,300円コース
8,600円コース
法人登記あり
オフィス場所大阪梅田/三宮/神戸
主サービス住所利用、郵便受取・転送、共有FAX、固定電話付与、会社登記代行、税理士紹介
運営会社CSネット有限会社
※金額は全て税込価格

ルミエはCSネット有限会社が運営しているバーチャルオフィスです。

大阪梅田と三宮、神戸の3つの店舗を展開しています。

初期費用は9,700円であり、法人利用のプランは3つのコースがあって利用料金が3,800円~8,600円です。

法人利用3,800円のコースは法人登記のみで最低限の内容になっています。法人利用4,300円コースは郵便受取・転送や共有FAX、会議室の利用などがサービスに含まれるのが特徴です。法人利用8,600円のコースでは固定電話が付与されます。

法人利用のすべてのコースで会社登記代行のサービスを利用可能です。提携先の行政書士・司法書士が法人登記を19,800円で代行します。また、記帳や決算、申告などを依頼できる税理士事務所を紹介しており、会計や税務面で不安な方も安心です。

利用したいサービスの種類に応じて3つのプランから最適なものを選びましょう。

SOUHATSU

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オフィス名SOUHATSU
初期費用11,000円
料金プラン(税込)スタンダードプラン:6,600円
法人登記あり(スタンダードプランのみ)
オフィス場所大阪(福島区、東区)/埼玉(大宮区、南浦和)、名古屋
主サービス住所貸し、郵便物受取、郵便物転送、法人登記
運営会社創発株式会社
※金額は全て税込価格

SOUHATSUは創発株式会社が運営しているバーチャルオフィスです。

オフィス場所は大阪の福島区と東区、他にも埼玉と名古屋にオフィスを展開しています。

全部で6つのプランがあり、法人登記に対応しているのはスタンダードプランのみです。スタンダードプランは入会金が11,000円、月額利用料は6,600円となっています。

対応しているサービスは住所貸しや法人登記、郵便物受取、郵便物転送です。

郵便物の受取については、郵便物の数に制限がありません。宅配便については、不在票を元にして転送の手続きに対応してくれます。

いずれの店舗も駅から徒歩圏内にあるため、大阪の中心地で利便性の高い場所に法人登記したい方におすすめです。

HARVEST

スクロールできます
オフィス名HARVEST
初期費用4,500円~
料金プラン(税込)ベーシックプラン:4,500円
スタンダードプラン:8,800円
ビジネスプラン:15,750円
ビジネストッププラン:21,000円
法人登記あり
オフィス場所大阪(梅田、心斎橋、日本橋など)/福岡(博多区)/神戸(中央区)/京都(中央区)/名古屋(瑞穂区)/東京(港区)
主サービス住所利用、法人登記、郵便物受取、メール通知、郵便物保管、郵便物転送、共用FAX、専用電話、電話代行など
運営会社合同会社ハーベスト
※金額は全て税込価格

HARVESTは合同会社ハーベストの運営しているバーチャルオフィスサービスです。

全部で4つのプランが用意されていて、入会金は4,500円、月額料金は4,500円~21,000円となっています。

ベーシックプランは最低限のプランであり、住所利用や郵便物の受取・保管・転送、メール通知、共用FAXなどに対応可能です。スタンダードプランになれば専用電話を使えます。ビジネスプランでは電話代行を利用可能です。ビジネストッププランは、電話代行と専用電話の両方を利用できます。

それぞれが利用したいサービスだけが含まれるプランを選ぶことで費用の節約が可能です。

大阪には全部で5つのオフィスが展開していて、いずれも都市部でアクセス抜群の場所に位置しています。駅から徒歩圏内であり、いつでも気軽にアクセス可能です。

貸し会議室・商談室のサービスも提供しています。会員であれば無料で利用することができて便利です。

大阪の人気エリアで費用を抑えて法人登記したい方にHARVESTはおすすめできます。

Blue+

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オフィス名Blue+
初期費用9,980円
料金プラン(税込)4,180円
法人登記あり
オフィス場所大阪梅田
主サービス住所利用、郵便物受取・保管、メール通知、郵便物の転送、共用FAX
運営会社株式会社ティーエスピー
※金額は全て税込価格

Blue+は株式会社ティーエスピーによって運営されているバーチャルオフィスです。法人向けのプランが用意されていて、法人登記できます。

大阪梅田にオフィスがあり、梅田駅から徒歩4分と近いためアクセスしやすいです。オフィス街の中にあるため、住所利用すればビジネスで信頼されやすくなります。

法人向けプランの月額料金は4,180円であり、住所利用だけではなく郵便物受取・保管やメール通知、郵便物の転送、共用FAXといったサービスを利用可能です。

利用する際には面談が必要になります。ただし、遠方に住んでいて面談が物理的に困難な場合は、必要書類の送付によって審査してもらうことが可能です。

また、Blue+はコワーキングスペースの運営も行っていて、低価格で利用できます。

リーズナブルな料金で梅田の一等地の住所で法人登記したい方にBlue+はおすすめです。

Regus(リージャス)

Regus(リージャス)
スクロールできます
オフィス名リージャス
初期費用10,890円~
料金プラン(税込)16,900円~
法人登記あり
オフィス場所大阪(難波、阿倍野区、淀川区など)全国170拠点以上
主サービス住所利用、専用電話、郵便物・電話の転送、ボイスメール、個室オフィス
運営会社日本リージャスホールディングス株式会社
※金額は全て税込価格

Regus(リージャス)は日本リージャスホールディングス株式会社によって運営されているバーチャルオフィスサービスです。

バーチャルオフィスとバーチャルオフィス・プラスという2つのプランを用意しています。初期費用は10,890円~、月額料金は16,900円~です。

大阪には難波や阿倍野区、淀川区など多数の店舗があります。他にも全国170拠点以上に展開しているバーチャルオフィスです。

バーチャルオフィスのプランでは、住所利用に加えて専用電話や郵便物・電話の転送、ボイスメールの利用ができます。バーチャルオフィス・プラスのプランでは、個室オフィスを月5回まで利用可能です。

大阪に多数のオフィスを展開しているため、オフィス場所にこだわりのある方にRegus(リージャス)はおすすめできます。

サーブコープ

SERVCORP(サーブコープ)
スクロールできます
オフィス名サーブコープ
初期費用100円
料金プラン(税込)貸し住所パッケージ:9,600円~
バーチャルオフィスパッケージ:19,200円~
法人登記あり
オフィス場所大阪(心斎橋、梅田、江戸堀、南船場)/東京(丸の内、大手町、日本橋、新宿など)/横浜/名古屋/福岡
主サービス住所利用、郵便物や宅配物の受取・管理、秘書・ITサポート、固定電話番号、電話応対・転送、多機能ボイスメール、コワーキングスペース・個室オフィス
運営会社サーブコープジャパン株式会社
※金額は全て税込価格

サーブコープはオーストラリアで1978年に創業した企業であり、日本法人のサーブコープジャパン株式会社が各地にバーチャルオフィスを展開しています。

オフィス場所は大阪や東京、横浜など日本を代表する都市の一等地です。全国30拠点にバーチャルオフィスを展開しているため、自社に相応しい場所を選べるでしょう。

主なプランには貸し住所パッケージとバーチャルオフィスパッケージの2種類があります。住所利用に加えて、郵便物や宅配物の受取・管理、秘書・ITサポートなどのサービスを利用可能です。バーチャルオフィスパッケージであれば、固定電話番号や多機能ボイスメールを利用できます。

秘書・ITサポートのサービスでは、ビジネスのサポートを受けられるのが魅力です。秘書はバイリンガルのため、英語など外国語に関するサポートを受けられます。ITサポートはITの専門家が対応してくれるため、IT担当者に関するコストを削減することが可能です。

サーブコープはコワーキングスペースの運営も行っています。貸し住所パッケージであればコワーキングスペースが1日1時間無料です。バーチャルオフィスパッケージでは月60時間までコワーキングスペースを利用でき、さらに契約都市以外の個室オフィスを月3回まで無料で利用できます。

また、プレミアムバーチャルオフィスというプランがあり、月額料金は44,000円と高額です。その代わり、バーチャルオフィスパッケージのすべての特典を利用でき、さらに契約都市内の個室オフィスを月4回まで無料で利用できます。

一等地住所で充実したサポートを受けながらビジネスを進めたい方にサーブコープはおすすめです。

大阪でバーチャルオフィスを選ぶ際のポイント

大阪でバーチャルオフィスを選ぶ際のポイント

大阪にはたくさんのバーチャルオフィスがあるため、目的に合わせて慎重に選ぶことが大切です。

以下にバーチャルオフィスの選び方のポイントを4つ紹介します。

価格、料金体系

スクロールできます
初期費用(入会金+保証金)0円~15,000円前後
月額費用500円~10,000円前後
オプション費用300円~10,000円前後

バーチャルオフィスを利用するのにかかる料金は大きく分けて初期費用(入会金+保証金)と月額費用、オプション費用の3つに分けることができます。上記3つの価格を比較することがバーチャルオフィス選びで重要です。

また、バーチャルオフィスの料金体系を調べておきましょう。料金体系がわかりやすく提示されているかどうかが重要になります。

初期費用である入会金と保証金の相場は0円~15,000円前後です。バーチャルオフィスの中には初期費用が0円のサービスもあります。

バーチャルオフィスを継続して利用するのにかかるのが月額費用です。月額500円~10,000円前後が相場となっています。プランによって月額費用が異なっており、住所と電話番号だけのプランは月額費用が安いです。

基本プランに加えて、さまざまなオプションサービスを追加できます。オプションサービスには、電話転送や郵便物転送、電話代行、会議室の利用などがあり、それぞれ個別にオプション料を支払わなければいけません。オプションを追加しすぎると月額費用の負担が大きくなるため注意しましょう。

利用できる住所

利用できる住所を基準にしてバーチャルオフィスを選ぶという方法があります。バーチャルオフィスの場合は、安価で都心の一等地にある住所を利用できるのがメリットです。

多くのバーチャルオフィスは都心の一等地に店舗を展開しています。たとえば、東京であれば新宿や渋谷、池袋など都心の主要なエリアに店舗があり、ブランド価値の高い住所を利用可能です。

また、単に所在地のブランド価値のみを重視するのではなく、駅から近いか、アクセスに便利かといった点も重視しましょう。駅から徒歩圏内にある店舗であれば、荷物の受取や会議室の利用などもしやすいです。

ただし、バーチャルオフィスでは同じ住所を複数の事業者が共有します。他の事業者と住所が重複するケースがある点を考慮した上で利用しましょう。

バーチャルオフィス事業の持続性

バーチャルオフィスの事業の持続性があるかどうかを重視してサービスを選びましょう。バーチャルオフィスの事業には多くの業者が参入しています。そのため、国はバーチャルオフィスへの法規制を進めていて、厳しい法的な基準を守らなければいけません。

バーチャルオフィス事業者の中には国の基準を守らなかったためにサービスを停止させられたケースがあります。バーチャルオフィスを選ぶ際には、運営会社の信頼性を確認することが大切です。

また、バーチャルオフィスに新規参入したけれども、事業に失敗して突然サービスを終了したというケースもあります。バーチャルオフィスの事業は競争が激しい分野であり、次々と新規業者が参入する一方で撤退する業者も多いです。バーチャルオフィスの事業が上手くいっているかどうかにも注目しましょう。

バーチャルオフィスの運営会社について実績や評判を確認して、事業の持続性があるかどうかを意識してサービスを選ぶことが大事です。

起業支援サービス

起業について不安を抱えている方は、起業支援サービスを提供するバーチャルオフィスを利用しましょう。事業計画書の作成や創業セミナー、登記手続きの代行といったサービスをオプションで用意しているケースがあります。行政書士や司法書士などと連携している運営会社であれば、さまざまな起業支援サービスを期待できるでしょう。

また、会員同士の交流会やイベントなどを開催するバーチャルオフィスもあります。起業を成功させるためには人脈が欠かせません。人脈について不安を感じている方は、人脈作りの機会を用意してくれるバーチャルオフィスを利用しましょう。

ただし、起業支援サービスはあくまでもオプションとして提供されているケースが多いです。基本プランには含まれず、起業支援サービスを利用するのにオプション料金がかかる点に注意しましょう。

大阪のバーチャルオフィスに関するよくある質問

大阪のバーチャルオフィスに関するよくある質問

大阪のバーチャルオフィスに関するよくある質問を以下にまとめました。

よくある疑問について詳しく回答します。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いは?

レンタルオフィスは業務スペースとして個室が用意されていて、オフィス設備が完備されています。また、レンタルオフィスの住所を利用して許認可の取得や法人登記、法人口座の開設が可能です。

一方、バーチャルオフィスには業務スペースが提供されません。そのため、オフィス設備もなく、仕事をする環境が提供されないサービスです。バーチャルオフィスはビジネス用の住所と電話番号を提供するサービスであり、法人登記や法人口座の開設は可能です。事務所の要件が定められていないのであれば、許認可の取得も行えます。

サービス内容が充実している分だけレンタルオフィスの方が費用は高いです。バーチャルオフィスは最低限のサービスのみを提供していて、費用は安くなっています。

バーチャルオフィスの利用にデメリットはあるのか?

バーチャルオフィスは業務スペースが存在しないため、一部の許認可の取得ができません。たとえば、人材紹介業や古物営業などは事務所に関する要件が定められており、バーチャルオフィスでは許可を得られないです。

また、バーチャルオフィスの方がレンタルオフィスよりも法人口座の審査は厳しくなります。一部の金融機関については、バーチャルオフィスでは法人口座の審査に通らない可能性があるため注意しましょう。

バーチャルオフィスでは、郵便物の受取に時間がかかる点も注意が必要です。バーチャルオフィスで郵送物を受け取ってもらい、転送の手続きをしてもらって、指定した住所で受け取れます。急を要する郵便物の扱いが多い場合は気をつけましょう。

バーチャルオフィスで法人口座を開設できますか?

バーチャルオフィスの住所を利用して法人口座の開設は可能です。ただし、法人口座を開設する際に審査があり、落とされるケースもあります。

基本的に法人口座の開設は個人用口座の開設と比較すると審査が厳しいです。特にバーチャルオフィスの場合は簡単に住所を取得できて、犯罪に利用されるケースもあるため、審査で厳しくチェックされます。

実際には多くのバーチャルオフィスで法人口座の開設について実績があり、銀行と提携しているバーチャルオフィスも多いです。バーチャルオフィスを選ぶ際には金融機関と提携しているかどうか、法人口座の実績が豊富にあるかチェックしておきましょう。

バーチャルオフィスで郵便物の受取や転送に対応できますか?

バーチャルオフィスの住所宛に届いた郵便物は、担当者が受け取ってくれます。預かった郵便物の転送に対応してくれるバーチャルオフィスは多いです。ただし、郵便物の受取や転送の詳細については、バーチャルオフィスのサービスによって大きく異なります。郵便転送は基本プランに含まれずオプションになるケースもあるため注意しましょう。

また、郵便物の転送頻度は各サービスやプランによって異なります。月1回の郵便物転送を基本としているバーチャルオフィスは多いです。中には基本プランで週1回の転送に対応してくれるサービスもあります。

オプションとして、即日の転送に対応するバーチャルオフィスもあるのですが、追加料金が発生することが多いため注意が必要です。

バーチャルオフィスの料金の支払方法は何がありますか?

バーチャルオフィスの支払い方法はクレジットカードが主流となっています。審査が終わった後で初回決済の連絡が届き、クレジットカードで決済を行うことでサービスの利用がスタートするのが一般的です。中には、バーチャルオフィスの料金の支払いで口座振替に対応しているサービスもあります。

また、前払式を採用するバーチャルオフィスもあるため注意しましょう。たとえば、Karigoのバーチャルオフィスはポイント制を採用しています。1円=1ポイントで事前に前払いでポイントを購入した上でバーチャルオフィスの料金を支払うシステムです。

バーチャルオフィスを選ぶ際には事前に支払い方法を調べておきましょう。

バーチャルオフィスを利用するまでの流れは?

バーチャルオフィスの利用を開始するまでの一般的な流れを以下に紹介します。

  1. 申込
  2. 書類アップロード
  3. 事前審査
  4. 初回決済
  5. 利用開始

まずはバーチャルオフィスのサービスを選び申込をします。申込は、公式ホームページ上の申込みフォームで行うのが一般的です。まだ法人を設立していない場合は、個人事業主として契約した上で法人契約に切り替えます。

申込後に本人確認書類を提出しなければいけません。必要書類をWeb上でアップロードして提出できるケースが多いです。

申込を済ませた後は事前審査が実施されます。通常は1~7営業日程度で審査の結果がわかります。

審査に通過したならば、決済方法の登録を行い、初回決済をしなければいけません。初回決済が確認されれば、バーチャルオフィスの利用を開始できます。教えられた住所で法人登記が可能です。

バーチャルオフィスで会議室を利用できますか?

バーチャルオフィスの中には店舗内に会議室を用意しているケースがあります。店舗内に会議室がある場合は、事前に予約をした上で利用が可能です。料金は時間制を採用しているケースが多く、利用した時間の分だけ費用を請求されます。Wi-Fiの利用や備品の貸出などに対応しているケースが多く、便利に利用できるでしょう。

ただし、会議室を利用できるのが特定のプランや店舗に限られているケースがあります。また、店舗内に会議室がなく、近隣の提携先の貸し会議室を紹介しているバーチャルオフィスも多いです。

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